2000年ごろの登場以降、経営判断やマーケティング、営業で活用されているBI(Business Intelligence)ツール。
ガートナージャパンが公表した調査結果によると、ビジネス・ワーカーの74%が「自社でBIツールを利用している」と回答しているといいます。一方で「(自身は)利用していない」(41%)、「ツールの使い方が難しい、使いこなせない」(37%)という人が多いのも現状のようです。
今回は、BIツールの機能や導入のメリットについて解説しながら、効果的に活用するためのポイントを探っていきましょう。
【概要】BIツールとは?同じくデータを扱うDWHやETLとの違い
BIツールは、社内における複数の業務システム(会計システム、販売管理システムなど)に蓄積された大量のデータを分析し、可視化するツールです。
似たような概念にDWHやETLがありますが、いずれもBIツールと深く関係しています。
複数のシステムから書き出されたデータを、時系列で蓄積する大規模なデータベースです。データを内容ごとに分類しながら、分析に適した形で効率よく保管します。
ETL(Extract/Transform/Load)
複数のシステムから、データを抽出し、利用しやすいよう加工して、他のデータベースなどへ書き出すシステムです。DWHへデータを書き出す際にも利用されます。
つまり、ETLを通じてDWHに統合されたデータを集計・分析し、その結果をグラフやチャートでわかりやすくビジュアライズするのがBIツールだといえます。
【機能】BIツールにできること~問題発見から要因の仮説検証、改善後の将来予測まで
BIツールの機能には、主に以下のようなものが挙げられます。
日常的な業務活動に設定されたKPIを監視する機能です。異常が起こったときには自動的にアラートが表示されるため、問題の早期発見が可能です。
OLAP(オンライン分析処理)分析
複数のデータの関係性を多様な角度から分析します。レポーティングで明らかになった業務上の問題や施策の成果の要因について、仮説検証をする際に活用します。
データマイニング
仮説を設定せず、蓄積されたデータの中から法則や関連性を発見します。新たなマーケティング施策のヒントを得る際に役立ちます。
シミュレーション
予算を決定するときなどに、過去のデータをもとにシミュレーションして、最適な数値をレコメンドします。また、OLAP分析で明らかになった問題に対する改善策についてシミュレーションし、その効果を客観的にチェックすることも可能です。
これら複雑なデータ分析を、Excelなどの表計算ソフトでやろうとすると大変ですよね。BIツールで一人ひとりが高度なデータ分析をできるようになれば、日常的な業務の在り方も変化しそうです。
【メリット】高度な分析を内製化し、データ活用時代のビジネスをスピーディに
BIツールを導入するメリットは、データ分析の専門家でなくでも膨大なデータを効果的に分析できるようになり、社内の迅速な経営判断やスピーディなPDCAサイクルが可能になる点にあります。
消費者の嗜好や行動が多様化する中で、データ分析から消費者インサイトを得るためには、これまで以上に多くのデータを扱う必要がありますよね。ただ、大量のデータがただまとめられただけの状態では、経営者や一般社員が必要な情報を選び取り、適切に分析するのは困難です。特に高い専門性が必要とされるデータ分析については外注している企業も多いでしょう。
しかし、BIツールを導入すれば、こうした専門的なデータ分析を内製化することが可能です。その分、ビジネスのスピードが上がり、競合に後れを取ることなく事業を展開できます。
データ活用の重要性が謳われるようになって久しいですが、各業界で扱われるデータはより大規模になり、データの分析結果を施策へ反映させるスピードもいっそう速くなっている印象があります。そうした中で、BIツールは企業が競争力を維持するために活用されているんですね。
【導入事例】2社のケースがBIツール導入成功のヒント
現在BIツールは、事業規模や業種を問わず、国内のさまざまな企業に利用されています。導入企業が実際にどうBIツールを活用しているか、2社の事例を見てみましょう。
同行では、営業力強化を目的にBIツール「MotionBoard Cloud」を導入しました。
2018年に本格運用を開始し、Salesforceで管理している営業データを、各渉外担当者が常にiPadで確認できるようにしました。ダッシュボードで気になった項目があれば、簡単な操作で瞬時にドリルダウン(データを集計する階層レベルを1つずつ掘り下げて、より詳細に集計)できるなど、より機動的なデータ活用が可能になり、業務効率化や意思決定の迅速化につながったといいます。
最終的には、担当者一人ひとりが全体の売上推移や案件の受注・失注状況なども含めて細かく把握しながら、自ら戦略を立てて行動に移せるようにするのが狙いとのこと。
LIFULL
不動産・住宅情報サイト「LIFULL HOME’S」などを手掛ける同社では、組織長以上による予算管理・業績予想にBIツール「LaKeelBI」を活用しています。
事業拡大に伴い状況が複雑化する中で、それまで使っていた予算管理システムに限界が見え始めたことから、2014年に本格導入しました。通期業績予想をリアルタイムにレポートで見られることや、科目単位や売上の種類といったさまざまな項目からデータを分析できる点が使用者に好評のようです。
最新のレポートはWEBブラウザで閲覧する形で、会議資料としても利用しているといいます。システムの管理コストについても、年間52時間かかっていたメンテナンスが1時間まで削減されたそうです。
今後は、子会社の経営判断にも役立てられるよう、BIツールの普及を進めていく予定だといいます。
いずれの事例においても、具体的な使用者や使用目的、分析するデータを明確にしてBIツールを活用しているといえますよね。
逆に、ツールの活用シーンを導入時に具体的にイメージしたり、そのイメージを想定される使用者に共有したりできていなければ、せっかく導入しても、なかなか利用されないのではないでしょうか。
おわりに
経営層から現場まで、幅広いビジネスパーソンにデータ活用の可能性を与えてくれるBIツール。とはいえ、他のツールやシステム同様、導入しただけですべてが改善されるわけではなく、その効果を存分に発揮させられるような使い方をする必要があります。
なぜ自社にはBIツールが必要か、さらにそれ以前に、どのデータを何の目的で分析したいかを整理することが、データ活用時代のビジネスには求められるのかもしれませんね。
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